株式会社オープンアップグループ（本社：東京都港区、代表取締役社長：佐藤大央）は、2025年3月1日付の日本経済新聞 土曜版に掲載された「新卒就活解禁」に関する記事において、内定者フォロー強化施策の一例として紹介されました。

記事本文：「就活解禁、でも企業の照準は2年生 インターンも早期化」（※日経電子版・会員限定）

近年、売り手市場の影響を受け、企業による採用広報の早期化が加速する中で、内定者の入社意欲を高め、内定辞退を防ぐためのフォロー施策が重要視されています。本記事では、当社が取り組む具体的な施策が、その一例として紹介されました。

掲載された当社の内定者フォロー施策

• 保護者向けの内定式配信（ビーネックスソリューションズ）
• 保護者宛の会社パンフレット送付（ビーネックステクノロジーズ/オープンアップITエンジニア）

内定者本人だけでなく、その保護者にも企業理解を深めてもらうことで、安心感を高め、入社意欲の向上につなげることを目的としています。

当社は今後も、内定者フォローの充実を図り、安心して入社を迎えられる環境を整えてまいります。