一般開示事項 2021

項目 開示事項 掲載ページ
組織とその報告慣行
2-1 組織の詳細 ・会社概要
2-2 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 ・サステナビリティ情報の編集方針
・統合報告書>報告対象範囲
2-3 報告期間、報告頻度、連絡先 ・サステナビリティ情報の編集方針
2-4 情報の修正・訂正記述 修正・訂正箇所はありません。
2-5 外部保証 -
活動内容と労働者
2-6 活動、バリューチェーン、その他の取引関係 ・事業サービス
2-7 従業員 ・有価証券報告書
・非財務情報
2-8 従業員以外の労働者 -
ガバナンス
2-9 ガバナンス構造と構成 ・ガバナンス>コーポレートガバナンス
・コーポレートガバナンス報告書
2-10 最高ガバナンス機関における指名と選出 ・ガバナンス>コーポレートガバナンス
・コーポレートガバナンス報告書
2-11 最高ガバナンス機関の議長 ・コーポレートガバナンス報告書
2-12 インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 ・ガバナンス>コーポレートガバナンス
・サステナビリティマネジメント>基本方針・推進体制
・ガバナンス>リスクマネジメント
2-13 インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 ・ガバナンス>コーポレートガバナンス
・サステナビリティマネジメント>基本方針・推進体制
・ガバナンス>リスクマネジメント
2-14 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 ・サステナビリティマネジメント>基本方針・推進体制
2-15 利益相反 ・コーポレートガバナンス報告書
2-16 重大な懸念事項の伝達 ・ガバナンス>リスクマネジメント
・統合報告書
2-17 最高ガバナンス機関の集合的知見 -
2-18 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 ・ガバナンス>コーポレートガバナンス
・コーポレートガバナンス報告書
2-19 報酬方針 ・ガバナンス>コーポレートガバナンス
・統合報告書>コーポレートガバナンス
・コーポレートガバナンス報告書
2-20 報酬の決定プロセス ・ガバナンス>コーポレートガバナンス
・統合報告書>コーポレートガバナンス
・コーポレートガバナンス報告書
2-21 年間報酬総額の比率 -
戦略、方針、慣行
2-22 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 ・統合報告書>CEOメッセージ
2-23 方針声明 ・社会>人権方針・人権への取り組み
2-24 方針声明の実践 ・サステナビリティマネジメント>基本方針・推進体制
・環境>方針・体制
・社会>人権方針・人権への取り組み
2-25 マイナスのインパクトの是正プロセス ・社会>人権方針・人権への取り組み
2-26 助言を求める制度および懸念を提起する制度 ・ガバナンス>コンプライアンス
2-27 法規制遵守 ・ガバナンス>コンプライアンス
2-28 会員資格を持つ団体 -
ステークホルダー・エンゲージメント
2-29 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ ・サステナビリティマネジメント>基本方針・推進体制
・サステナビリティマネジメント>マテリアリティ
2-30 労働協約 ・社会>働きやすい環境の整備
マテリアルな項目の開示事項
3-1 マテリアルな項目の決定プロセス ・サステナビリティマネジメント>マテリアリティ
・統合報告書>マテリアリティ
3-2 マテリアルな項目のリスト ・サステナビリティマネジメント>マテリアリティ
・統合報告書>マテリアリティ
3-3 マテリアルな項目のマネジメント ・サステナビリティマネジメント>マテリアリティ
・統合報告書>マテリアリティ
・非財務情報
スクロールできます

項目別のスタンダード

200:経済

項目 開示事項 掲載ページ
経済パフォーマンス 2016
201-1 創出、分配した直接的経済価値 ・有価証券報告書>主要な経営指標等の推移
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 ・環境>TCFD
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 ・有価証券報告書>退職給付
201-4 政府から受けた資金援助 ・有価証券報告書>政府補助金
地域経済での存在感 2016
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別) 該当せず(当社の事業形態による)
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 -
間接的な経済的インパクト 2016
203-1 インフラ投資および支援サービス ・社会貢献活動>取り組み
・統合報告書>事業概況:技術・技能社員の研修制度とフォローアップ体制
203-2 著しい間接的な経済的インパクト -
調達慣行 2016
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合 -
腐敗防止 2016
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 -
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 ・ガバナンス>コンプライアンス
・非財務情報>ガバナンスに関する情報
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 ・ガバナンス>コンプライアンス
・非財務情報>ガバナンスに関する情報
反競争的行為 2016
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 ・ガバナンス>コンプライアンス
・非財務情報>ガバナンスに関する情報
税金 2019
207-1 税務へのアプローチ -
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント -
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 -
207-4 国別の報告 -
スクロールできます

300:環境

項目 開示事項 掲載ページ
原材料 2016
301-1 使用原材料の重量または体積 該当せず(当社の事業形態による)
301-2 使用したリサイクル材料 該当せず(当社の事業形態による)
301-3 再生利用された製品と梱包材 該当せず(当社の事業形態による)
エネルギー 2016
302-1 組織内のエネルギー消費量 -
302-2 組織外のエネルギー消費量 -
302-3 エネルギー原単位 -
302-4 エネルギー消費量の削減 -
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 該当せず(当社の事業形態による)
水と廃水 2018
303-1 共有資源としての水との相互作用 -
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント -
303-3 取水 -
303-4 排水 -
303-5 水消費 -
生物多様性 2016
304-1 保護地域および保護地域ではないが 生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、 賃借、管理している事業サイト -
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト -
304-3 生息地の保護・復元 -
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 -
大気への排出 2016
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) ・非財務情報>環境保全や社会貢献活動に関する情報
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG) 排出量(スコープ2) ・非財務情報>環境保全や社会貢献活動に関する情報
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) -
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 -
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 -
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 -
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 -
廃棄物 2020
306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト -
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 -
306-3 発生した廃棄物 -
306-4 処分されなかった廃棄物 -
306-5 処分された廃棄物 -
サプライヤーの環境面のアセスメント 2016
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー -
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 -
スクロールできます

400:社会

項目 開示事項 掲載ページ
雇用 2016
401-1 従業員の新規雇用と離職 ・非財務情報>人材への投資やウェルビーイングに関する情報
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 ・社会>働きやすい環境の整備
401-3 育児休暇 ・非財務情報>人材への投資やウェルビーイングに関する情報
労使関係 2016
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 -
労働安全衛生 2018
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム -
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 -
403-3 労働衛生サービス -
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション -
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 -
403-6 労働者の健康増進 ・社会>働きやすい環境の整備
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と軽減 -
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 -
403-9 労働関連の傷害 -
403-10 労働関連の疾病・体調不良 -
研修と教育 2016
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 ・非財務情報>人材への投資やウェルビーイングに関する情報
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム ・社会>人材の雇用と人材開発
・統合報告書>オープンアップグループの強み
・統合報告書>事業概況: 技術・技能社員の研修制度とフォローアップ体制
・統合報告書>人材の雇用と人材開発
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 ・社会>人材の雇用と人材開発
・統合報告書>人材の雇用と人材開発
ダイバーシティと機会均等 2016
405-1 ガバナンス機関および従業員の ダイバーシティ ・非財務情報>ガバナンスに関する情報
・非財務情報>人材の分布に関する情報
405-2 基本給と報酬総額の男女比 ・有価証券報告書>従業員の状況
非差別 2016
406-1 差別事例と実施した救済措置 -
結社の自由と団体交渉 2016
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー -
児童労働 2016
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー -
強制労働 2016
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー -
保安慣行 2016
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 -
先住民族の権利 2016
411-1 先住民族の権利を侵害した事例 -
地域コミュニティ 2016
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発 プログラムを実施した事業所 ・サステナビリティマネジメント>基本方針・推進体制
・社会貢献活動>取り組み
・社会>人権方針・人権への取り組み
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所 -
サプライヤーの社会面のアセスメント 2016
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー -
414-1 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 -
公共政策 2016
415-1 政治献金 ・サステナビリティマネジメント>マテリアリティ
・非財務情報
・企業倫理
・ガバナンス>コンプライアンス
顧客の安全衛生 2016
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 -
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 -
マーケティングとラベリング 2016
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 -
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 違反事例はありません
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 違反事例はありません
顧客プライバシー 2016
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 ・ガバナンス>ITにおける情報セキュリティ管理マテリアリティ
・非財務情報
スクロールできます